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賞与の手取り早見表【2026年度】ボーナス10万〜100万円を先計算

賞与(ボーナス)から引かれる社会保険料と源泉所得税を先に計算した手取り一覧です。賞与の所得税率は「前月の給与」で決まるため、前月給与20万・35万・50万円の3ケースを一般的な例として併記しました。自分の賞与額の行 × 前月給与に近い列を見てください。

本表は2026年度(令和8年度)の料率・税額表に基づく一般的な情報です。前提が変われば金額は変わります。実際の手続き・判断は公式情報および専門家にご確認ください。

🎁 賞与手取り 即答ボックス(前月給与20万円ケース)

賞与20万円約16.4万円控除計 約3.6万円
賞与30万円約24.5万円控除計 約5.5万円
賞与50万円約40.9万円控除計 約9.1万円
社会保険料率(本人)約15%健保5.04%+厚年9.15%+雇保0.5%
税率の決まり方前月給与賞与額ではない
住民税引かれない翌年度の住民税に反映

この表の前提条件(必ず確認)

賞与の手取り早見表(単位: 円)

賞与額健康保険
(支援金含む)
厚生年金雇用保険社保計手取り
前月給与20万
手取り
前月給与35万
手取り
前月給与50万
10万5,0409,15050014,69081,82680,08473,116
15万7,56013,72575022,035122,739120,126109,674
20万10,08018,3001,00029,380163,652160,168146,232
25万12,60022,8751,25036,725204,565200,210182,790
30万15,12027,4501,50044,070245,478240,252219,348
35万17,64032,0251,75051,415286,391280,294255,906
40万20,16036,6002,00058,760327,304320,336292,464
45万22,68041,1752,25066,105368,217360,378329,022
50万25,20045,7502,50073,450409,130400,420365,579
55万27,72050,3252,75080,795450,043440,462402,137
60万30,24054,9003,00088,140490,956480,504438,695
65万32,76059,4753,25095,485531,869520,546475,253
70万35,28064,0503,500102,830572,782560,588511,811
75万37,80068,6253,750110,175613,695600,630548,369
80万40,32073,2004,000117,520654,608640,672584,927
85万42,84077,7754,250124,865695,521680,714621,485
90万45,36082,3504,500132,210736,434720,756658,043
95万47,88086,9254,750139,555777,347760,798694,600
100万50,40091,5005,000146,900818,260800,840731,158

※ 手取り = 賞与額 − 社保計 − 源泉所得税。源泉所得税は概算徴収で、年末調整で精算されます。前月給与が上記3ケースの間の人は、間の金額になります。

賞与の控除のしくみ(給与と違う点)

よくある質問

Q1. 賞与30万円の手取りはいくら?

A. この表の前提(東京・40歳未満・扶養0人)で、前月給与20万円なら245,478円、35万円なら240,252円、50万円なら219,348円です。社会保険料は共通で44,070円、差は所得税率(4.084%〜14.294%)から生まれます。

Q2. 賞与の税金が「取られすぎ」に見えるのはなぜ?

A. 源泉徴収はあくまで概算で、年末調整で年税額に合わせて精算されるためです。特に賞与月と通常月の給与差が大きい人は取られすぎ→年末調整で還付、のパターンになりやすいです。

Q3. 40歳以上だと手取りはどれくらい減る?

A. 介護保険料率1.62%(本人負担0.81%)が健康保険に上乗せされます。賞与30万円なら2,430円の追加負担で、そのぶん課税対象も減るため手取りの減少は2,300円前後です。

Q4. 年4回以上の賞与はどうなる?

A. 年4回以上支給される賞与は社会保険上「報酬」扱いになり、標準報酬月額の算定に組み込まれます(賞与としての保険料計算はしません)。年3回以下が本表の前提です。

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出典(すべて官公庁の一次情報)

本表は一般的な情報です。実際の手続き・判断は公式情報および専門家にご確認ください。個別の給与計算・税務のご相談には回答できません。

最終更新: 2026-09-08(2026年度料率で作成)